こんにちは。
アラフォーパパです。
前回は「修好通商条約」という題名で記事を書きました。
日米修好通商条約の内容が教科書などにはよく載せられていますが、なかなかに日本に不利な条約を結ぶことになってしまっていました。
条約の各項目について、それぞれ記載しています。
開港や自由貿易、領事裁判権など覚えておくことがたくさんありますね。
また、アメリカだけでなく、イギリスやオランダ、ロシア、フランスともほとんど同じ条約が結ばれていました。
長い間鎖国政策を行っており、外交の経験が少ないからなのか、日本には厳しい結果となりましたね。
今回は、日米修好通商条約を結んだことによって始まった貿易の影響についておさらいしていきましょう。
それではご覧ください。
貿易の開始
はじめに、条約の発効とともに開始された貿易について見ていきましょう。
日本から海外へと販売する輸出、海外から日本へと入ってくる輸入についてです。
ここで関わってくるのは、関税自主権が日米修好通商条約で否定され、協定関税制（関税を相互の協定で決める）であることです。
一見、お互いに相談して決めるように見えますが、気に入らなければ受け入れてもらえないということでもあります。
どのような物が実際に取引されたのかを見ていきましょう。
輸出
日本から海外へと販売できたものがあります。
生糸や蚕卵紙、茶、海産物などが挙げられます。
生糸とは絹織物になる前の糸のことで、カイコガの幼虫が繭を作る際に口から吐き出す糸のことです。
蚕卵紙とは、蚕の卵から作った紙ではなく、カイコガに卵を産み付けさせた紙のことです。
ちょうどその頃に蚕の病気がヨーロッパで流行ったため、健康なカイコガの卵を必要としたいたために蚕卵紙も同様に輸出品目として拡大していきました。
輸入
海外からは、綿織物や毛織物、武器などが入ってきました。
機械によって生産された綿織物はかなり安価で、農村で発達してきていた綿織物業や綿作はどんどん圧迫され、廃業を余儀なくされて行ってしまいました。
また、武器の輸入がこのあとの戦争の形を大きく変えていくことになります。
貿易の相手や貿易港
イギリスが貿易相手としては圧倒的な金額となっていきました。
特に横浜港は貿易港として、全体の7割～9割程度を取り扱ったとされています。
流通機構の変動
輸出によって、さまざまな物が売れるとなると、地方の商人（在郷商人）は売り込みを強めて行きました。
直接開港地へと売り込みにいく場合が増えていったことで、いままで流通の中心にいた都市の問屋経由の販売経路が混乱していきました。
そこで幕府は1860年に雑穀・水油・蠟（ろう）・呉服・生糸の五品は、すべて江戸の問屋を通して横浜へ送るようにと命じました。
これが、五品江戸廻送令です。
しかし、この統制の試みはあまり効果がなく、江戸の問屋の保護はうまくいきませんでした。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
今回は「貿易開始の影響」と題して、記事を作成しました。
貿易が開始となれば、相手がほしいと言ったものを売り、自分たちがほしいと思ったものを買うわけですが、そもそも不平等な条約を元にしていますから、結果として日本の産業に大きく影響が出てしまいました。
どの分野が活性化し、どの分野が廃業に追い込まれていったのかという部分はしっかりと覚えておく必要があります。
また、在郷商人の動きにも注目しておく必要があります。
流通が大きく変わるポイントになっているので、重要な場所と言えるでしょう。
ぜひ、繰り返しご覧ください。
最後までご覧いただきありがとうございました。
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