こんにちは。
アラフォーパパです。
前回は「日本史上最大の内乱」という題名で記事を書きました。
薩摩藩や長州藩などが中心となり、徳川幕府を中心とした政治体制に対して、内乱を起こした一連の戦争が戊辰戦争です。
早期の戦争終結により、イギリスやフランスが介入する余裕がなかったことが重要です。
また、江戸城の無血開城が大きな意味を持ち、その後の新政府軍による全国支配を確立する上でなくてはならない出来事でした。
日本史としては、鳥羽・伏見の戦いから箱館戦争までの流れをしっかりと覚えていただく必要があるかと思います。
今回は、新政府を成立させていくための流れを中心におさらいしていきましょう。
それではご覧ください。
新政府の初動
鳥羽・伏見の戦いに勝利した新政府軍は、自分たちの存在を諸外国に承認してもらう必要があるため、王政復古と天王の外交権掌握を条約締結国に通告しました。
これは、外交を徳川幕府を通じて行うのではなく、天皇を中心とした新政府で行うことをはっきりさせるためでした。
また、中央集権的な国家の建国宣言ともいえる五箇条の誓文を出しました。
これは、江戸城無血開城の前日、１８６８年３月１４日でした。
五箇条の誓文は、天皇中心に諸勢力を結集させる体制を確立させることや、開国和親の方針を確立することを目的としていました。
新政府軍の封建的性質
新政府軍は、五箇条の誓文発布の翌日（３月１５日：江戸城無血開城の日）、五榜（５枚の高札）を掲示しました。
この内容からは、新政府軍の封建的性格がよく示されています。
特に、儒教道徳を強調するとともに、強訴・徒党やキリスト教を禁止することから伺えます。
また、攘夷や浮浪なども禁止しました。
政体書（せいたいしょ）
五箇条の誓文によって基本方針を定めましたので、政府組織の法制を定めることになりました。
起草は、福岡孝弟・副島種臣です。
１８６８年閏４月に交付されました。
この法制は政体書と呼ばれています。
内容としては、
・太政官（だじょうかん）に権力を集中する中央集権的な機構の確立
・太政官の権力を三権に分立すること
・立法機関に議政官をおき、上局・下局にわけること
・司法機関は刑法官をおくこと
・行政機関は行政官をはじめとした各官の設置
・官吏公選制の採用
・地方行政を府・藩・県に分ける方法（府藩県三治制）の採用
といった内容です。
アメリカの組織にならって三権分立や二院制を採用していますが、形式的な部分が多く、結局は権力が行政機関に集中している構造となっています。
明治天皇
１８６８年８月、新政府は天皇の即位式をあげました。
翌月9月には、年号を明治と改めて、明治天皇が誕生しました。
そして、年号は天皇一代に一つだけしか用いないという一世一元の制を定めました。
これらを表明する目的は、天皇が最高権威の所有者であることを知らしめることでした。
遷都
天皇が最高権威者であることを民主に印象付けるために、天皇は江戸城を皇居として、遷都しました。
つまり、東京が首都となったのです。
江戸は１８６８年７月には東京と改名されました。
天皇は江戸城を皇居とするまでに、１８６８年１０月と１８６９年３月に東京を訪れています。
日本での遷都は１１８０年１１月１１日に平安京へと遷ったのを最後に長い間ありませんでしたが、１８６８年１０月１３日に東京に遷都することになりました。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
今回は「新政府の成立」と題して、記事を作成しました。
新政府は戊辰戦争を行う傍ら、中央集権的な国家の建国を行っていきました。
そして、五箇条の御誓文や五榜の掲示などによって、新政府の基本方針を明確にしました。
また、政体書を公布し、政府組織の法制を定めました。
このようにして、政治体制を確立しました。
さらに、天皇が最高権威者であることを印象付けるために、一世一元の制や東京への遷都を行いました。
ぜひ、繰り返しご覧ください。
最後までご覧いただきありがとうございました。
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